デイケアのご紹介

デイケア(通所リハビリテーション)のご紹介

医師、理学療法士、作業療法士の指導の下、高齢者専用のトレーニングマシンを用いて、「立つ」「歩く」などの日常生活動作の維持、向上を目指し、笑顔の日常を作るサポートを行います。

■サービス提供時間
  • 月・火・水・木・金(祝日も営業)
  • 午前の部 午前8:50から午前11:50
  • 午後の部 午後1:50から午後4:50
  • ※午前の部、午後の部とも定員は30名です。
  • ※8月15日、12月30日~1月3日まではお休みさせて頂きます。
■対象の利用者様
  • 要介護1~5・要支援1・2の介護保険の認定を受けた方が利用できます。
  • ※認定を受けられていない方は当事業所に介護支援専門員が在籍しておりますのでお気軽にご相談下さい。
■実施サービス内容

個別リハビリ

理学療法士・作業療法士による専門的なリハビリにより、機能・能力向上を目指します。各利用者様への自主トレ動作指導も行います。

レッドコードエクササイズ

レッドコードという機械で、よりダイナミックに神経・筋の働きを強化し、筋力・バランスの向上を図って、動作安定性向上を目指します。

メドマー

メドマーは空気圧を利用した医療用マッサージ器で、静脈血液やリンパの流れを補助しながら、むくみ、筋肉疲労、神経痛や冷え性を改善します。

パワーリハビリ

専用の機械を使って、各利用者様に合わせた運動負荷で、上肢・下肢・体幹の各部位の筋肉を集中的に強化できます。

個別プログラム

各利用者様のお身体に合わせた最も必要な運動を個別に指導します。

集団体操

専門家による「転倒防止」「腰痛予防」「頚・肩こり予防」などのテーマに沿ったプログラムを実施します。

■利用者様のメリット
  • 当施設では、要支援認定の方でも要介護の利用者様と同じく、専門スタッフによる個別リハビリテーションを実施させていただいています。(週1回)
  • 歳だからとあきらめるのは、まだ早い!生活習慣からできなくなっていることを「できる」「できた」に変わることを目指します。
■利用者様から頂いた声
  • 75才 女性 要介護3⇒要支援1へ
      利用当初は、足に力が入り難く杖が必要でした。手の痺れも強く金属などは握れない状態で、家事ができなくて辛い思いをしていました。 現在は、杖を使わず歩けるようになり、痺れも和らいでいて指先と掌に残っているだけで野菜の皮むきなどの細かい作業には時間がかかるけれど、日常生活は送りやすくなりました。
  • 87才 女性 要支援2⇒要支援1へ
      利用当初は、動く度に頚の痛みや腰の痛みが強く出て、家事を行うことも困難で外へ出るのも億劫になっていました。利用を続けていくうちに症状が和らいで、特に頚の痛みは気にならない状態まで回復しました。今ではデイに来る日が楽しみになっています。
■デイケア 料金表
  • 要介護1~5(介護保険1割負担の方)
通所リハビリテーション費(日額) 要介護1: 483円
要介護2: 561円
要介護3: 638円
要介護4: 738円
要介護5: 836円
3時間以上4時間未満
リハビリテーション提供体制加算(日額) 12円
短期集中個別リハビリテーション実施加算(日額) 110円 退院後・認定後3か月以内
サービス提供体制強化加算(Ⅱ)(日額) 18円
科学的推進体制加算(月額) 40円
送迎減算(片道あたり) -47円        送迎なしの時
介護職員処遇改善加算(Ⅰ)(月額) 自己負担額の合計額の8.6%
  • 要支援1~2(介護保険1割負担の方)
介護予防通所リハビリテーション費

(月額)

要支援1:2268円

(利用開始から12か月後から-120円)
要支援2:4228円

(利用開始から12か月後から-240円)

サービス提供体制強化加算(Ⅱ)(月額) 要支援1: 72円
要支援2: 144円
科学的推進体制加算(月額) 40円
介護職員処遇改善加算(Ⅰ) (月額) 自己負担額の合計額の8.6%
  • 利用料金の例:要支援2で、介護保険負担割合が1割の方が週2回の通所リハビリを行う場合の、月額4,791円です。
■お預かりした個人情報の保護に関する方針
  • 以下の方針に基づき、個人情報の保護に努めます。
  • 個人の人格尊重の理念のもとに、関係法令等を遵守し、個人情報を慎重に取り扱います。
  • 個人情報を適法かつ適正な方法で取得し、取得に際しては個人情報の利用目的をできる限り特定するとともに、その利用目的の範囲でのみ個人情報を利用します。
  • あらかじめ明示した範囲及び法令等の規定に基づく場合を除いて、個人情報を事前に本人の同意を得ることなく外部に提供しません。
  • 個人情報を正確な状態に保つとともに漏洩、減失、棄損などを防止するため、適切な措置を講じます。
  • 本人が自己の個人情報について、開示・訂正・追加・削除・利用停止を求める申し出があった場合には速やかに対応します。
  • 個人情報の取扱いに関する苦情があったときは、適切かつ速やかに対応します。
  • 個人情報を保護するために適切な管理体制を講じるとともに、個人情報保護に関する意識啓発に努めます。